5月15日からの教養講座は「未来の年表」

１５日からの教養講座は、「未来の年表」（河合雅司著、講談社現代新書、２０１７年刊）を取り上げます。人口予測はもっとも正確な未来予測です。その数字を根拠にして、２０１７年から２０６５年以降まで、将来どんなことが起きるのかを年代順に予測しています。

「輸血用血液が不足する」「百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える」「東京都民の3人に１人が高齢者に」といったショッキングな予測が並びます。もちろん、問題に備えていろいろな対策を打つでしょうから、その通りになるとは限りません。しかし、少子高齢化は緩慢に進むため、事態の深刻さに比べて日本全体の危機感が低いことも事実でしょう。

地方自治体は都会からの移住者受け入れに躍起になっています。住民が増えれば税収が増えて活気が出ると考える自治体としては、合理的な判断でしょう。しかし、日本全体で見れば、縮小するパイを奪い合っているだけで、「部分最適」の典型とも言えます。予想されるいろいろな現状を具体的に考えてみましょう。